大阪でフェイスブックを使った集客に取り組んでいるけれど、思ったほど問い合わせや来店につながらない。そんな相談をよく受けます。
フェイスブックはインスタグラムと同じSNSでも、使っている年齢層や機能がまったく異なるため、同じ感覚で運用すると成果が出にくくなります。
今日は、大阪でフェイスブック集客を成功させるために押さえておきたいエリアごとの考え方と、フェイスブックならではの機能の使い方についてお伝えします。
大阪でフェイスブック集客がうまくいかない理由
フェイスブックの運用相談でよくあるのが、「インスタグラムと同じ投稿をそのまま流用している」というケースです。
フェイスブックは実名登録が基本で、利用者の年齢層もインスタグラムより高めです。写真の見栄えよりも、文章での説明や信頼できる情報かどうかが重視される傾向があります。
さらに、フェイスブックには地域のコミュニティグループやイベント機能といった、インスタグラムにはない集客の入り口があります。
これらを使わずに投稿だけを続けているアカウントが多いのも、成果が出にくい理由のひとつです。フェイスブックは「投稿を見てもらう」だけでなく、「グループやイベントを通じて地域とつながる」場としての側面が強いことを理解しておく必要があります。
大阪という地域は業種もエリアもさまざまで、フェイスブックとの相性がいいビジネスとそうでないビジネスがはっきり分かれます。
まずは自社がどちらに当てはまるかを見極めることが、遠回りのようで一番の近道になります。
エリアごとにフェイスブックとの相性が変わる
梅田・なんば・心斎橋・本町・京橋・南森町・北浜では、集まっている業種や年齢層が異なるため、フェイスブックの使い方も自然と変わってきます。
梅田・本町のオフィス街エリア
梅田と本町は大企業の本社やオフィスが集まるビジネス街です。フェイスブックの利用者は経営層や管理職など、比較的年齢が高めの層が多く、実名でのつながりを前提とした信頼形成に向いています。
このエリアで法人向けサービスを展開している場合は、セミナーや勉強会の告知にフェイスブックのイベント機能を活用するのが効果的です。
イベントページを作成し、参加者同士のつながりが可視化されることで、次回の集客にもつながりやすくなります。
なんば・心斎橋の繁華街エリア
なんばと心斎橋は観光客や若い世代の通行が多いエリアで、この層はフェイスブックよりもインスタグラムを使うことが多いのが実情です。
ただし、地元の常連客や、年齢層の高いお客さんを持つ飲食店・サロンであれば、フェイスブックページを併用する意味は十分にあります。
このエリアでは、フェイスブックを新規集客のメインに据えるより、インスタグラムで見つけてもらったお客さんが、より詳しい情報や過去の実績を確認しにいく「補助的な情報源」として位置づけるのが現実的です。
京橋のエリア
京橋は仕事帰りの会社員や地元住民の利用が多いエリアです。地域に根ざした個人経営の飲食店やサービス業が多く、地域のフェイスブックグループが活発に使われている傾向があります。
このエリアでは、地域のコミュニティグループに参加し、そこでの情報発信や交流を通じて認知を広げる方法が向いています。
いきなり宣伝から入るのではなく、地域の話題に自然に関わりながら、自社の存在を知ってもらう進め方が信頼につながります。
南森町・北浜のエリア
南森町は医療機関や士業事務所、北浜は証券会社や金融機関、老舗企業が集まるエリアです。どちらも実名文化との相性がよく、フェイスブックが持つ信頼性の高さを活かしやすい業種が集まっています。
このエリアでは、専門知識をわかりやすく解説する投稿や、セミナー・相談会の告知にフェイスブックを活用する方法が向いています。
士業や医療系は特に、顔と実績が見える発信が信頼形成に直結しやすい業種です。
フェイスブックならではの機能を活用する
フェイスブックには、通常の投稿以外にも集客につながる機能がいくつかあります。それぞれの特徴を理解して使い分けることで、投稿だけに頼らない集客経路を作ることができます。
イベント機能でセミナー・相談会を告知する
フェイスブックのイベント機能を使うと、日時や場所、参加人数の目安が一目で分かる形で告知ができます。参加者の「参加予定」がフィード上に表示されることもあり、友人つながりを通じて自然に情報が広がることもあります。
セミナーや相談会、体験会を定期的に開催しているビジネスであれば、毎回イベントページを作成し、告知の窓口として定着させておくとよいでしょう。
地域のコミュニティグループを活用する
大阪には、エリアごとに地域情報を交換するフェイスブックグループが数多く存在します。こうしたグループに参加し、質問への回答や地域の話題への反応を通じて信頼を積み重ねていくと、いざ自社のサービスを紹介したときにも受け入れられやすくなります。
NG例、参加してすぐに自社の宣伝ばかり投稿する。
OK例、しばらくは地域の話題に自然に関わり、関係性ができてから、必要とされるタイミングで自社の情報を紹介する。
フェイスブックページとローカル広告を組み合わせる
フェイスブック広告は、年齢・エリア・興味関心を細かく指定して配信できるのが強みです。
梅田や本町のオフィス街に絞って法人向けの広告を配信したり、南森町周辺に絞ってクリニックの広告を配信したりと、エリアを限定した精度の高い配信が可能です。
投稿だけでは届く範囲に限りがあるため、狙いたいエリアが明確な場合は、少額からでも広告を組み合わせることで認知の広がり方が変わってきます。
店舗なのか会社なのかで運用方針を変える
フェイスブックの使い方も、自社が店舗ビジネスか、会社としてサービスを提供しているかによって変わってきます。
店舗ビジネスの場合は、フェイスブックページを地図や営業時間、口コミが確認できる「詳しい情報源」として整備しておくことが基本になります。
新規集客の主軸はインスタグラムなど別の媒体に置きつつ、フェイスブックは信頼を確認してもらう場所として運用するイメージです。
会社としてサービスを提供している場合は、フェイスブックを問い合わせ前の比較検討段階で見てもらう場所として位置づけます。
実績紹介、セミナーの告知、業界の知識をわかりやすく解説する投稿を継続することで、比較検討している担当者に「信頼できそうな会社だ」と思ってもらいやすくなります。
大阪でフェイスブック集客を進める実践ステップ
ここまでの内容を、実際に取り組む順番として整理します。
ステップ1、自社が梅田・本町のようなオフィス街エリアか、なんば・心斎橋のような繁華街エリアか、京橋・南森町・北浜のような地域密着エリアかを整理します。
ステップ2、自社にとってフェイスブックが新規集客のメインになるのか、それとも信頼を確認してもらう補助的な役割になるのかを見極めます。
ステップ3、セミナーや相談会を開催しているなら、イベント機能を告知の窓口として定着させます。
ステップ4、自社エリアの地域コミュニティグループを探し、まずは宣伝せずに関わることから始めます。
ステップ5、狙いたいエリアが明確な場合は、少額からローカル広告を試してみて反応を確認します。
すべてを一度に始める必要はありません。まずは自社エリアの特徴を整理し、フェイスブックの役割をどこに置くかを決めるところから着手してください。
よくある質問
ここまでの内容について、実際によく聞かれる質問をまとめました。取り組む前の疑問を解消してから進めてください。
Q: インスタグラムとフェイスブック、両方運用した方がいいですか
A: 業種によります。飲食店やサロンなど、若い世代への訴求が中心のビジネスはインスタグラムを主軸にしつつ、フェイスブックは信頼確認用の情報源として整備しておく形がおすすめです。
士業・医療・金融など、実名文化との相性がよい業種は、フェイスブックをより積極的に活用する価値があります。
Q: 地域のコミュニティグループにはどうやって参加すればいいですか
A: 「大阪市 地域名 グループ」のようなキーワードでフェイスブック内を検索すると、地域情報を交換しているグループが見つかります。参加申請が必要なグループも多いため、プロフィールを整えたうえで申請するとスムーズです。
Q: フェイスブック広告はどれくらいの予算から始められますか
A: 少額からでも配信は可能です。まずは狙いたいエリアと期間を絞った小さな予算で試してみて、反応を見ながら金額を調整していく進め方が現実的です。
いきなり大きな予算をかけるより、小さく試して学ぶ方がリスクを抑えられます。
Q: フェイスブックページを作ったのに反応がありません。なぜですか
A: 投稿頻度が少なすぎるか、情報が古いまま更新されていない可能性があります。営業時間や実績、写真が最新の状態になっているかをまず確認してください。
あわせて、地域のグループやイベント機能など、投稿以外の入り口を活用できているかも見直してみましょう。
Q: 若い世代がターゲットの場合、フェイスブックはやらなくてもいいですか
A: 新規集客の主軸としては優先度が下がりますが、まったく不要というわけではありません。保護者世代や年齢層の高いお客さんが情報収集に使うケースもあるため、最低限の情報が確認できる状態にはしておくことをおすすめします。
まとめ
大阪でフェイスブック集客を成功させるには、まず自社が梅田・本町のようなオフィス街エリアか、なんば・心斎橋のような繁華街エリアか、京橋・南森町・北浜のような地域密着エリアかを整理し、フェイスブックが新規集客のメインになるのか、信頼確認の補助的な役割になるのかを見極めることが重要です。
そのうえで、イベント機能や地域コミュニティグループ、ローカル広告といったフェイスブックならではの機能を組み合わせることで、投稿だけに頼らない集客経路を作ることができます。
自社の業種とエリアの特性を踏まえて、無理のない範囲から運用を始めてみてください。
